LESSON 5

資産寿命シミュレーション — 資産は何歳までもつ?

受給開始年齢・資産・収入・生活費を入れて、資産が尽きる年齢をグラフで確認します

基本情報

65歳時点の年金見込み額は、ねんきん定期便や年金ネットで確認できます。受給開始年齢を65歳からずらすと、月額は繰り上げ0.4%/月減額・繰り下げ0.7%/月増額(Lesson3と同じ計算式)で自動補正されます。

ヶ月
60歳0ヶ月〜75歳0ヶ月の範囲で入力
万円単位で入力(例:14.1万円→14.1)

資産・収入・支出

現在お持ちの資産と、受給開始前後の収入・生活費を万円単位で入力してください。不動産は評価額として資産に含めますが、家賃収入がある場合は「年金以外の収入」に別途入力してください。

すでに入金・運用中の投資額
パート・副業・家賃収入など
積立投資(つみたて)

毎月一定額を積み立てる投資(つみたてNISA・iDeCoなど)を、開始・終了の年月を指定して反映できます。積立額は年金・その他収入・生活費とは別に、追加で資産へ組み入れる前提です。

3.0%

資産残高の推移

0円のラインを点線で示しています。線がこれを下回ると、その年齢で資産が尽きる(=取り崩しが資産を上回る)計算です。

参考:65歳受給を選んだ場合

📌 このシミュレーションから読み取れること

この試算の前提
・受給開始年齢による年金月額の増減率は、繰り上げ1ヶ月0.4%減(最大60ヶ月=24%減)・繰り下げ1ヶ月0.7%増(最大120ヶ月=84%増)で計算しています(Lesson3と同じ式)。受給を開始する「年」は月単位の端数を切り捨て、その年から満額を受け取る前提の簡略計算です。
・資産(貯金・投資[固定+積立]・不動産の合計)には、内訳にかかわらず一律の運用利回りを毎年適用する簡易計算です。不動産の値上がり・値下がりや、貯金の金利は個別に反映していません。
・積立投資は指定した年月の年(月単位の端数は切り捨て)から、月額×12を毎年資産に上乗せする簡易計算です。開始・終了年月は「現在の年齢」を基準に年齢へ換算しています。
・年金・年金以外の収入にかかる税金と社会保険料(国民健康保険・介護保険料・住民税・所得税)は、Lesson2と同じ2026年度(令和8年度)基準の速算式で計算しています。所得税は合計所得金額195万円以下の2区分の簡略式のため、収入が大きい場合は実際の税額より少なめに出ることがあります。資産の運用益そのものへの課税(譲渡益税・NISA枠など)は含めていません。
・生活費・年金額は物価上昇(インフレ)を考慮しない名目値の試算です。
・正確な金額や制度の詳細は、年金事務所・税務署・金融機関でご確認ください。

✅ 理解度テスト

このLessonの内容を振り返るチェックリストです。理解できた項目にチェックを入れましょう。

入力項目のルール
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Lesson1やLesson3で出てきた「早くもらうと1か月0.4%減る、遅くもらうと1か月0.7%増える」というルールは、このLesson5でも同じように使われている。何歳何か月から年金をもらい始めるかを入力すると、そのルールに従って自動的に年金額が計算される。

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年金や他の収入からは、国民健康保険や住民税、所得税などが自動的に引かれた「手取り」で計算されている。だから「生活費」の欄には、これらの税金や保険料をもう一度含める必要はない。生活費には、食費や家賃、保険料など、税金以外の本当の生活の支出だけを入力すればいい。

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毎月コツコツ積み立てる投資(つみたてNISAなど)は、「いつから」「いつまで」積み立てるかを年月で入力する。ツールはその年月を、今の年齢をもとに「何歳から何歳まで」に変換して、その期間だけ毎年決まった金額を資産に追加していく計算をしている。

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不動産(マンションや土地など)は、そのものの価値(評価額)として資産の合計に含まれるだけで、それ自体がお金を生み出すわけではない。もし家賃収入があるなら、それは別の欄「年金以外の収入」に入力する必要がある。入れ忘れると、家賃収入があるはずなのに反映されない。

グラフから読み取れる内容
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グラフには「0円」のところに点線が引いてある。資産の残高を表す線がこの点線より下に落ちた年齢が、「貯金や投資が底をついてしまう年齢」ということ。この点線を下回らないようにすることが、老後のお金の計画では大事。

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グラフには、自分が選んだ受給開始年齢の線のほかに、「もし65歳から受け取っていたら」という比較用の点線も表示される。この2本を見比べることで、「受給開始年齢を変えると、資産がもつ年齢がどれくらい変わるか」が一目でわかる。

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生活費を減らしたり、運用利回り(投資でどれくらい増えるかの割合)を上げたりすると、資産が尽きる年齢がどう動くかを実際に数字を変えて試してみること。これによって、「毎月の生活費をどれくらいに抑えればいいか」「投資でどれくらい増やせれば安心か」といった感覚がつかめる。